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デジタルタトゥー(Digital Tattoo)

インターネットが普及し誰もが気軽に情報を取得、または発信することができる昨今。さまざまなデジタル情報があふれている時代だからこそ知っておきたいのが「デジタルタトゥー」です。デジタルタトゥ―とは、 一度インターネット上に投稿されたデータは完全に消去することが難しい、ということを表しています。体に刻んだタトゥーと同様「簡単には消せないもの」として作られた言葉です。

簡単には消せないタトゥーと同じく、インターネット上に掲載した情報は簡単には消せないケースがあります。

この表現が注目されるようになったのは、2013年「TED Conference(テド・カンフェレンス)」(※)でフアン・エンリケス氏が行った「タトゥーのように残るあなたのオンラインライフ」という講演によります。エンリケス氏は、SNSで記録していくデータは多くの人に共有され、タトゥーのように残ることを説明しています。また、蓄積されたデータが新しいデータに紐付けられ、例えば会ったことのない人が自分の情報を知っている状況になりかねないことも訴えています。
※TED Conference(テド・カンフェレンス):アメリカに本部がある団体「TED」が毎年行う大規模な世界的講演会。各分野で活躍している人物などが講演者として登壇しています。

いくつかのパターンに分けてデジタルタトゥーを紹介します。

  • ニュース(逮捕歴、前科、事件情報など)
    ニュースがインターネットでも流れるようになり検索も容易にできることから、逮捕歴や前科がSNSの情報と結びついてしまったり、最悪なケースとしては誤報や誤認逮捕、冤罪などについてもネガティブな情報だけが残り続けてしまうことがあります。また、被害者情報が出ることによって、保護されるべき立場の人たちへ好奇の目が向けられたり、謂れのない中傷が向けられることもあります。これらも全てデジタルタトゥーとして残ってしまいます。
  • SNS投稿(バカッター、バイトテロなど)
    SNSは気軽に情報発信できるツールとして利用者が多いですが、仲間内で面白がることを目的に悪ふざけをした投稿も見られます。犯罪行為を自慢げに語ったり、写真や動画にして投稿するなどです。Twitter(ツイッター)利用者の投稿にこうしたものが多く見られたことで、「バカ」と「ツイッター」を合わせたネットスラング「バカッター」が広まり、2013年のネット流行語大賞にも入賞しています。
    他に勤務先で行った「バカッター」行為によって、その企業や店舗が炎上し損害賠償や閉店に追い込まれる事態にもなることを「アルバイトによるテロ行為」として「バイトテロ」という造語も登場しました。いずれも一度炎上してしまえば、いくらオリジナルの投稿やアカウントを削除しても、出回ってしまったデータは再投稿され続け、完全に消し去ることは難しいのです。
  • リベンジポルノ
    元恋人や元配偶者が納得できないまま別れた相手への報復行為として、交際(あるいは結婚)当時に撮影した性的な写真や動画をインターネット上に公開してしまう行為です。リベンジポルノは海外サイトへも拡散しやすく、デジタルタトゥーとして残りやすい特徴があります。
  • 掲示板・口コミ(誹謗中傷、いじめなど)
    匿名の電子掲示板サイトや口コミサイトは、誹謗中傷やデマを投稿しやすい傾向があり、悪意あるコメントに触発され、さらにひどい内容に発展していくこともあります。また、ターゲットとする人物の個人情報を暴いて晒すなどの行為もあり、インターネットから現実の生活に影響を及ぼすことも。これらへ削除依頼をしても応じてもらえなかったり、すぐに再投稿されたりと、デジタルタトゥー化してしまうのがほとんどです。事実無根の情報につきまとわれ、疲弊し、命を断つ決断に至ってしまうケースもあり、深刻な問題となっています。

すべてのケースにおいて共通して言えるのは、投稿者のネットリテラシーの低さです。
ニュースや情報のファクトチェックをせずに間違ったスタート地点から批判をする、迷惑行為を面白がって共有しようとする、怒りに任せてプライベートな情報を流してしまう、匿名だからと普段はしないような激しい言葉を投げつける…そしてそれらは全てデジタルタトゥーとして刻まれ、何年も影響を与え続けるのです。

デジタルタトゥーの怖さは拡散です。一度拡散した情報はなかなか消すことができません。

もしも自分に関する情報がインターネットに公開されてしまった場合は、どのように対応すればよいのでしょうか。消すことは可能なのでしょうか。

考えられる方法は以下です。

  • 自分で削除依頼を出す
    自分の個人情報が公開されているのを見つけたら、その投稿者に削除依頼を出します。投稿者を特定できない場合は、その書き込みがされているサイトの管理者に削除依頼を出します。これはコストがかからない方法ではありますが、削除に応じてもらえないケースもあります。また、情報が拡散されている場合、削除と投稿のいたちごっこに成りかねないため、自力で解決するのは難しくなります。
  • 専門業者へ依頼する
    削除依頼を代行してくれる専門業者もありますが、本人の代わりに削除交渉を行うのは弁護士だけに許されている業務であり、弁護士以外が行うのは非弁行為といって違法です。
    また、誹謗中傷対策として逆SEOという手法を使う場合があります。これは対象(デジタルタトゥーがある)ページの検索表示順位を下げ、目につかないようにする方法です。しかし、あくまでも表示されにくくするだけでデジタルタトゥー自体が消えるわけではありません。検索方法によってよっては簡単に見つけ出されてしまうため、効果的とは言いかねます。
  • 弁護士へ依頼する
    弁護士というと敷居が高い気がするかもしれませんが、実はインターネット問題を専門とする弁護士は増えており、個人では応じてもらえなかった削除依頼を解決してくれたり、その後の対策を考えてくれたりします。デジタルタトゥーは対処が遅れると情報が拡散する確率が高い事案ですので、早めに相談してみるのがおすすめです。

ボタンひとつで簡単に情報を公開できてしまいますが、それは世界へ向けた発信となります。誰が共有するか分からないということを常に意識し責任を持って発信することで、デジタルタトゥーによる被害はかなり回避することができるでしょう。また、友だち限定等のアクセス制限をしたから安心、というのは間違いです。どんなことから情報が流出するか分かりません。拡散されたくないデータは発信しないのが一番なのです。
そしてもしデジタルタトゥーの被害にあった場合は、インターネットに強い弁護士を探してみてください。早めの対応が被害を最小限にしてくれるはずです。

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